2005年12月08日

廃プラの有効利用率が60%に拡大

プラ協が再資源化フロー図の最新版を作成

【カテゴリー】：行政/団体（環境/安全、実績/統計） 【関連企業・団体】：プラスチック処理促進協会

プラスチック処理促進協会はこのほどプラスチック製品の生産から廃棄・再資源化・処理処分に至るまでの全ての流れを調査した結果をまとめた“廃プラ再資源化フロー図”「プラスチック製品の生産・廃棄・再資源化・処理処分の状況」の04年版を作成、その概要を7日明らかにした。 　 　それによると、04年の樹脂の総生産量は1,446万トン（前年比48万トン増）、廃プラ総排出量は1,013万トン（同12万トン増）、各種のリサイクルによる有効利用量は611万トン（同26万トン増）--となっており、その結果廃プラスチックの総排出量に占める有効利用率は60%に達したと報告されている。前年の有効利用率を2ポイント上回り、初の60%台乗せとなった。 　 　全体にリサイクル活動が一段と進展したことを表すものといえるが、同協会の今回の調査によると、数量の面で最も大きく貢献したのはサーマルリサイクル（エネルギー回収）ということになる。同年のサーマルリサイクル数量は399万トンで、リサイクル量全体の65%に達している。内訳は、廃棄物発電215万トン、熱利用焼却129万トン、固形燃料55万トンで、トータル量は前年を22万トン上回っている。この中では、廃棄物発電による有効利用が数量の面でも前年に対する伸びの面でも他をリードしている点が注目される。これには、全国の地方自治体の中で、いわゆるごみ発電に積極的に取り組むところが増えてきていることが少なからず寄与していると見られる。ちなみに、平成15年度におけるごみ発電施設数は合計271施設で前年度より8施設増え、ごみ焼却施設全体の19%を占めるようになっている。さらにこれからは東京都のように本腰を入れてごみ発電の体制強化に乗り出すところが相次ぐ見通しにもある。 　 　サーマルリサイクルに次いで規模が大きいのはマテリアルリサイクル（再生利用）で、04年の総数量は前年を17万トン上回って181万トンとなっている。 　 　なお、廃プラの総排出量を一般廃棄物と産業廃棄物に分類すると、04年は一般廃棄物が519万トン、産業廃棄物が494万トンでともに前年を6万トン上回っており、うち産業系では固形燃料化が大幅に増えている点が目立つ。 　 　再資源化フローで紹介されているプラスチックの生産・廃棄・再資源化の04年と10年前の94年の実態は別表の通り。 【関連ファイル】 廃プラの再資源化実績 https://www.chem-t.com/news/files/tmp_file1_1134005948.xls