2001年04月11日

内分泌かく乱化学物質のスクリーニング研究が進展

OECD推進テーマの確立に一応のメドつく

【カテゴリー】：環境/安全 【関連企業・団体】：バイエル

OECDの推進によって日米欧の3極の試験・研究組織が連携して取り組んでいる内分泌かく乱化学物質のスクリーニング・プログラムの研究開発がここにきて急速に進展し、主要手法の確立にメドがついてきた。 　各種の化学物質が内分泌かく乱作用を有しているかどうかを判断するには国際的にきちんと評価されたスクリーニング手法の確立が不可欠であり、このためかねてから、OECDを推進母体にして日米欧の3極の環境・安全関連行政機関が関係試験研究組織を起用して様々なスクリーニング手法を研究中のところ。 　具体的には、日本がリーダー国となって子宮増殖測定法を、また米国が中心になってハーシュバーガー試験法を、そしてバイエルが中核になって28日間反復投与試験をそれぞれ研究してきた。その結果、バリデーションが最終段階を迎えるところまで到達、6月以降に順次OECDにバリデーションの結果を報告できる状況になってきているという。 　このペースでいくと、2002年中にそれぞれの手法を標準化でき、2003年から各国で実際のスクリーニング作業をスタートできることになる。その次の課題は、スクリーニングされた物質が実際にどんな作用をホルモン受容体に及ぼすかを調べるいわゆる「確定試験法」の開発となる。