2001年04月18日

化学工業の省エネに「超臨界技術」活用へ

化学技術戦略機構に8社が参画、本格スタート

【カテゴリー】：新製品/新技術 【関連企業・団体】：新日鐵化学、東芝、日本触媒、三井化学、NEDO、化学技術戦略推進機構

化学工業の省エネルギー対策に「超臨界技術」を活かそうという研究が近く本格スタートする。 　財団法人化学技術戦略推進機構がNEDOから「超臨界流体利用環境負荷低減技術研究開発」をテーマに研究委託を受けた。 　参加企業は三井化学、日本触媒、新日鐵化学、三菱マテリアル、日本酸素、東芝、日機装、日本製鋼所の8社と(財)高温高圧流体技術研究所の計9者。ほかに5大学が研究に加わる予定だ。 　化学業界各社は積極的に省エネ対策に取り組んでいるが、このところ「エネルギー原単位」はほぼ横ばいで推移しており、今後さらに省エネや環境負荷低減化を図っていくには超臨界流体を利用した化学反応プロセス技術の開発が不可欠とされていた。 　このため同機構を中心に研究開発に取り組むことにしたもので、昨年秋9者による研究体制が決定したのに続き今年度から具体的研究に着手する。 　2001年度の事業計画として(1)超臨界流体を使い有機溶剤を用いず安全で安価、かつ高選択・高収率な有機合成技術(2)超臨界流体を使い機能性材料の創製、加工を行う材料プロセッシング技術(3)難燃性有機固体や各種プラスチック材料、未利用重質資源などを工業原料に変換あるいは分解、無害化を可能にする技術、などの研究に当たる。 　2001年度予算は12億8,900万円、東北大学の新井邦夫教授がリーダーとなり産創研東北センター(旧東北工研)の研究施設をを使い、2004年度を最終年度として研究開発に全力をあげる方針だ。