2001年04月16日

国家プロジェクト「材料ナノ研究」に20数社が参加申し込み

材料制御から設計まで産官学一体で取り組み

【カテゴリー】：新製品/新技術 【関連企業・団体】：旭化成、旭硝子、住友化学、富士写真フィルム、三井化学、三菱化学、経済産業省、NEDO、化学技術戦略推進機構

経済産業省は今年度からナショナル・プロジェクトとして「材料ナノテクノロジープログラム」をスタートさせるが、化学業界の関心は高く、NEDOから研究委託を受ける財団法人化学技術戦略推進機構には20数社の参加が確実となった。5月9日の公募期限までにさらに多くの企業の参加が見込めるとしている。 　材料ナノテクノロジーは、原子・分子をナノレベル(10億分の1)で直接コントロールする材料・プロセス技術のことで、微細な材料制御によって量子効果や超微粒子効果が生まれ、電気、磁気、光学、強度といった材料に必要な特性が革命的に工場するとされている。 　同機構が取り上げるのは(1)精密高分子技術プロジェクト(2)ナノ粒子の合成と機能化学技術プロジェクト(3)材料技術の知識の構造化プロジェクト—の3プロジェクトで、研究期間は2001年度を起点にそれぞれ5~9年間。初年度分政府予算は合わせて約21億円となっている。 「次世代のIT革命を先導する新概念の光デバイス素子の開発」につながるなど、国家戦略的にも重要なプロジェクトになると同省では位置づけている。 　企業側もすでに住友化学、三井化学、三菱化学、旭化成、旭硝子、富士写真フィルムなど20数社が参加を申し込んでいる。 　大学からも東京大学、広島大学など第一線の教授陣が顔をそろえる予定。産官学一体となった大型プロジェクトとして発足する勢いだ。