2010年09月07日

JSR・東エレク・イビデン3社、次世代デバイスLIC開発へ研究組合

【カテゴリー】：新製品/新技術 【関連企業・団体】：JSR

JSR、東京エレクトロン（本社：東京都港区、竹中博司社長）、イビデン（本社：岐阜県大垣市、竹中裕紀社長）の3社は7日、回生・再生エネルギー活用のカギとなる蓄電デバイス“次世代LIC（リチウムイオンキャパシタ）”の開発に共同で取り組むため 、同日付で「次世代LIC総合技術研究組合」を設立したと発表した。 JSRの材料技術、東エレクの装置システム化技術、イビデンのパッケージ開発技術・セル実装技術を結集する。 有力な蓄電デバイスとしては他に、リチウムイオン電池（LIB）があるが、LICはLIBに比べて急速な充放電が可能で、特にエネルギー回生用途に適している。このためLICは現在、瞬時に大エネルギーが得られる特徴を活かして、瞬時電圧低下補償装置（注：1）等の産業機器に採用されている。 同組合は、さらに将来大きな成長が予想される環境・エネルギー分野への事業拡大を図っていく方針。 2012年度までの3年間に、革新的なセル構造及び新しい材料などを用いた独自の組み立て技術を展開し、エネルギー密度を現行LICの約5倍に向上させた、コンパクトで生産性の高い製品の実現を目指す。 またLIBとの併用などにより、自動車、太陽光・風力発電などへの展開も視野に入れた取り組みを行う。 なお同組合は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のイノベーション推進事業「次世代戦略技術実用化開発助成事業」の助成対象（2010〜2011年）に採択が決まっている。 ■用語の解説 瞬時電圧低下補償装置とは：瞬間的な停電や電圧低下が起きても完全な無瞬断で電力を供給し、工場設備の誤動作・故障などを防ぐ装置。 ニュースリリース参照 http://www.chem-t.com/fax/images/tmp_file1_1283847332.pdf