2001年01月23日

ポリオレフィンメーカー、当面10~20%の減産へ

赤字輸出の回避が共通の目標に

【カテゴリー】：原料/樹脂/化成品 【関連企業・団体】：日本ポリオレフィン、日本ポリケム、三井化学

日本ポリオレフィン、出光石油化学などポリオレフィンメーカーの多くは、ポリオレフィン各樹脂の当面の生産量を設備能力の80~90%どころに抑える方針を固めている。　日本ポリオレフィンは昨年末いらいLDPE設備の稼動率を80%に、またHDPEプラントの操業率を90%どころにそれそれ抑制しており、今後もなおしばらくはこのレベルにとどめていくことにしている。出光石油化学は今年1~3月期のHDPE設備の稼動を能力比15%ていどカットしていく構えにある。また、日本ポリケムは当面、LDPEもHDPEもPPも概ね設備能力比10%の減産を予定している。京葉ポリエチレンは、昨年12月に続いて今週も一週間にわたってHDPE装置の運転を休止することで需給の均衡を図ることにしている。三井化学など他のメーカーも内外の需要動向に合わせて機敏に減産に踏み切る構えにある。 　このようにポリオレフィン各社が当面の生産を厳しく調整していくことにしているのは、中国を始めとしたアジア地域の市況の先行きに不安材料が大きいためと見られる。これは、需要自体は小幅ながら前年を上回る公算が強いものの、昨年後半から年末にかけて中東やアジア地域で立ち上がった多くの新・増設プラントが今年初頭から相次いで本稼動に入りつつあるため市況の軟化が一段と進むとの判断が強まってきたことによるもの。現在のアジア地域のポリオレフィンの相場は、ナフサ価格見合いのレベルを明らかに下回っていて、よほどの市況の改善がなければ輸出すればするほど赤字が膨らむ構図となっている。