2000年12月04日

生分解性プラ需要に弾み、来年3,500トンの予想も

BPS会員70社、メーカー増設検討急ぐ

【カテゴリー】：原料/樹脂/化成品 【関連企業・団体】：島津製作所、昭和高分子、ダイセル化学、日本合成化学、日本触媒、三井化学、生分解性プラスチック研究会

使用中は普通のプラスチックと同じように使うことができ、使用後は分解されて“自然界に還る”生分解性プラスチック『グリーンプラ』の需要が急速に拡がりはじめた。 　生分解性プラスチック研究会(BPS)によると、1999年の需要は当初予想の2,000トンを上回り、2,600~2,700トンに達したもようだ。「2000年は3,500トンは確実」との予想も出はじめている。 　このように『グリーンプラ』はの需要が急伸長しはじめたのは、環境問題やリサイクルへの社会の関心が高まる中で、“環境に優しい”プラスチックとしてのイメージが定着してきたこと、販売価格もすでに一部にキログラム当たり500円台のものが出はじめるなど、わずかづつだが下がりはじめてきて、ユーザーにとっても使いやすくなってきたこと、などが原因のようだ。 　BPSでは、6月から識別するための「シンボルマーク」を採用、グリーンプラを製品化するメーカーには「マーク会員」となるよう呼びかけてきたが、入会申し込みはすでに66社、「年内には70社になるだろう」といっている。 　用途も農業用マルチフィルム、生ゴミ回収用のコンポストバッグ、食品包装用フィルムなどが中心だが、最近では作業用ウェアなど衣料分野にまで拡がりはじめている。 　メーカーは現在、三井化学、島津製作所、ダイセル化学工業、昭和高分子、日本合成化学工業、日本触媒など約10社だが、三井化学(年産500トン)、島津製作所(同100トン)などはフル稼働、ダイセル化学(同100トン)は大型増設を計画中。 　BPSでは、2003年の国内需要を2万トンと予測しているが、科学技術庁では、今後さらに弾みがつき、「2010年には全プラスチックの10%が置き換わる可能性がある」と見ている。