2016年10月07日

農研機構、人工湿地ろ過システムの長期性能実証

【カテゴリー】：環境/安全 【関連企業・団体】：なし

農業・食品産業技術組合研究機構（農研機構）は、民間企業と共同開発した「ハイブリッド伏流式人工湿地ろ過システム」が従来方式の人工湿地での凍結や目詰まりの問題を解消して、寒冷地でも適用でき、水質浄化の長期安定性能を実証した。 5－10年間の長期運用試験で、酪農施設、養豚場、養鶏場などの排水基準（有機物や窒素、リン、大腸菌など）をクリアーした。運転費用（ポンプの電気代など）は、一般的な機械的汚泥処理法の運転費用（電気・薬品代など）に比べて20分の1程度、設置面積が従来の伏流式人工湿地の2分の1から5分の1程度で、低コストでコンパクトな水質浄化システムを実現した。同人工湿地ろ過システムは、2016年8月までに北海道15カ所、東北４カ所、ベトナム2カ所、関東、近畿1カ所など、国内外の酪農、養豚、養鶏、食品工場など23カ所に導入され浄化処理を実施中だ。 同機構では今年度中に長期間の性能評価も含めた「ハイブリッド伏流式人工湿地ろ過システムによる有機排水処理技術マニュアル」をホームページ上で公開する予定。