2017年06月12日

滋賀大とJSOL、遺伝子データで植物生長予測へ

【カテゴリー】：新製品/新技術 【関連企業・団体】：科学技術振興機構

NTTデータと日本総合研究所が共同出資（50：50）するJSOL（本社：東京都中央区、中村充孝社長）と滋賀大学は12日、遺伝子発現データを用いた数理的解析手法により生長予測技術の開発に着手したと発表した。同技術予測を用いて施設園芸農業の経営高度化を目指す。 作物栽培によって経時的に測定される環境データと、理化学研究所から提供される作物の生成プロセスで得られる遺伝子発現データなどをもとに生長予測技術を構築する。 次世代施設園芸農業は、作物の周年安定供給に貢献し、所得の向上や雇用創出など期待は大きいものの、施設への初期投資や管理費用などのコスト負担が必要となる。今回構築する成長予測技術を利用すれば、植物の生長状態や収量を予測することができ、生産・販売の最適化が可能となる。 同事業は、科学技術振興機構の戦略的創造研究推進事業（さきがけ）の支援を得て実施する。