2021年07月14日

京大、新型コロナの肝疾患・膵炎への影響調査

【カテゴリー】：経営 【関連企業・団体】：京都大学

京都大学の今中雄一 医学研究科教授らの研究グループは14日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行がアルコール関連肝疾患および膵炎の入院に与えた影響を検証したと発表した。 　COVID-19の流行により社会的距離の維持や都市のロックダウン、経済的な危機によるストレスから、アルコールの消費増加が懸念され、世界保健機関などから警告が発せられている。実際に海外や日本国内でもアルコールの販売、消費の増加が報告されている。 　研究グループは今回、同分野のQuality Indicator/Improvement Project（QIP）のデータベースを用いて、入院日が2018年7月1日から2020年6月30日のアルコール関連の肝疾患および膵炎の月別の1,000入院あたりの入院率を調べた。 　 　COVID-19の流行時の2020年4月～6月の入院率は流行前の期間（2018年7月～2020年3月）と比較して約1.2倍になっていた。2020年4月～6月の入院率を前年と比較すると、男性では4月1.1倍、5月1.2倍、6月1.2倍、女性では4月1.4倍、5月1.9倍、6月2.0倍と、女性の増加の程度が大きい傾向が認められた。 　 　新型コロナの流行下では、女性がより経済的な影響を受けている可能性も示唆されていることから、今回研究の結果は性別による経済的な影響の違いを反映している可能性がある。 　同研究成果は、7月12日に、国際学術誌「Scientific Reports」のオンライン版に掲載された。 　 　 関連ファイル参照　： https://www.kyoto-u.ac.jp/sites/default/files/2021-07/210712-imanaka-1405ba35f727af9677899c68b3f4f5a1.pdf