2022年03月01日

NPO法人「慢性腎臓病の疾患認知度」アンケート結果

【カテゴリー】：団体 【関連企業・団体】：厚生労働省

NPO 法人 日本腎臓病協会（柏原直樹理事長）と協和キリンは1日、「腎臓病の疾患啓発活動に関する連携協定」に基づき昨年11月に実施した、慢性腎臓病（CKD）の疾患認知に関するアンケート調査結果を発表した。 　CKD は脳卒中、心臓病、認知機能障害とも関係しており、国民の健康寿命を損なう要因となっている。日本では1,330 万人の患者がいるとされる。これは成人の約8人に 1人という計算になり、特に高齢者では有病率が高いとされている。 　今回は、20 歳から 50 歳代の一般市民 1,606 名を対象に、慢性腎臓病（CKD）に関する認知度について、インターネットによる全国アンケート調査を実施した。 　その結果、慢性腎臓病（CKD）を「症状も含めてよく知っている」あるいは「病名だけは知っている」と回答したのは全体の 55.9%で、2019年の初回調査結果より 5.2 ポイント上昇した。年代別にみると、いずれの年齢層でも認知度向上が認められており、2019 年時には 43.5％だった若年層（20～30 歳代）でも、40％後半まで上昇しした。また、生活習慣病としては「糖尿病」「高血圧性疾患」がいずれも 50％以上の高い認知度を示す一方、「慢性腎臓病」は 27.4％と、生活習慣病としての認知度が低いことがわかった。 　 　 ニュースリリース参照 https://www.kyowakirin.co.jp/pressroom/news_releases/2022/pdf/20220301_01.pdf