2022年03月08日

東北大、地熱エネ利用で地元の合意形成を可視化

【カテゴリー】：経営 【関連企業・団体】：東北大学

東北大学大学院 環境科学研究科の土屋範芳教授らの研究グループは8日、福島県土湯温泉地域に対して、地熱エネルギー利用に関する社会アンケートを実施し、その結果を基に、地熱エネルギーの利用に関わる社会受容性の熟成を、ABM（Agent-Based Modeling）という、新しい数値シミュレーション方法を使って解明したと発表した。 　さらに、SLO（Social License to Operate：社会や地域コミュニティに活動が受け入れられる）の形成プロセスを数値的に明らかにした。本研究は、新しい数値シミュレーション技法を用いて、地域社会のネットワーク構造と合意形成のプロセスの可視化に成功した。 　社会科学と自然科学を融合させ、地熱エネルギーの利用を多面的に考察する研究で、地熱エネルギーのみならず、地域とさまざまな再生可能エネルギー開発の社会受容性の解析など、広い範囲への応用展開が期待される。 同成果は、2月28日に科学誌「Scientific Reports」オンラインで公表された。 ニュースリリース参照 https://www.tohoku.ac.jp/japanese/newimg/pressimg/tohokuuniv-press20220308_01web_geothermal.pdf