2022年09月21日

三井化学、消費者の「買い物時」の環境意識調査

【カテゴリー】：行政/団体 【関連企業・団体】：三井化学

三井化学は21日、全国消費者を対象に「買い物時の環境意識調査」を行ったところ、約6割が「プラスチックの環境問題への対策は重要度を増す」と回答するなど、環境意識の高まりが見られたと発表した。 　 　同社はカーボンニュートラル（脱炭素）・サーキュラーエコノミー（循環型経済）実現に向けて、新しい事業機会創出につなげようと、今回、全国の20代～60代の男女400人を対象にアンケート調査を行った。 　 　コンビニやスーパーなどの日常の買い物の現場で消費者はどれほど環境問題を意識しているのか。また、バイオマスプラスチックや生分解性プラスチックにどのような印象を持ち、購入意向に影響しているのか、などをつかむのが狙いだった。 　 ＜アンケート結果のポイント＞ 【1】消費現場でのプラスチックの環境問題への対策は、より重要度が増す 　全体の約 6 割が消費の現場におけるプラスチックの環境問題への対策は重要度が増すと回答。特に 50･60 代女性では、8 割近くが重要度が高まっていると回答しており、年代が上がるにつれて環境への意識が高まっているとの結果になった。 【2】意識の高い層は、既に環境に配慮した購買行動を始めている 　買い物時に「環境に配慮された商品を選ぶか？」という調査では、環境意識の高い層の約 6 割（56.7％）が、環境に配慮された商品を選ぶと回答。選ばないと回答したのはわずか4％だった。日常の買い物の場面において、環境性の高さを打ち出した商品の選択肢を増やすことが求められる。 【3】バイオマスプラスチックの選択意向が高い 　バイオマスプラスチックの認知度は全体の約 7 割。環境意識の高い層では実に 8 割以上がバイオマスプラスチックを認知している。選択意向でも、環境意識の高い層では 7 割以上が積極的に選ぶと回答。消費者の環境意識が着実に根付いてきたといえる。 　 ニュースリリース https://www.chem-t.com/fax/images/tmp_file1_1663730708.pdf