2022年09月29日

住商など3社、小児向けVR弱視治療用アプリ 共同開発

【カテゴリー】：ファインケミカル 【関連企業・団体】：住友商事

住友商事は29日、医療・ヘルスケア事業を手がけるInnoJin（本社：東京都文京区、猪俣武範社長）、バーチャル技術の研究・開発を担うイマクリエイト（本社：東京都品川区、山本彰洋社長）と計3社で、Virtual Reality (VR)を活用した小児の弱視患者向け治療用アプリを共同開発していくことで合意したと発表した。すでに臨床研究用プロダクトを完成しており、2025年度中の承認申請を目指す。 　治療用アプリとは、デジタル技術を活用して疾患の治療を行うソフトウェアのこと。既存の医薬品による完治が難しく、生活習慣の改善などが必要な疾病への治療効果が期待されている。薬事法に基づく承認を取得する。取得後は保険適用も見込まれている。 　3社で開発したVR弱視治療用アプリは、VR上で左右の眼に異なる映像を表示することで、アイパッチ治療と同等の治療効果の実現を目指している。VR弱視治療用アプリではゲームや動画視聴など、子どもが自然と夢中になれる内容で治療が行えるため、効果的かつ患者家族への負担が少ない治療の実現が可能となる。3社は引き続きバーチャル技術の研究・開発を推進していく方針だ。