2002年06月18日

「次世代モバイル表示をプラスチックに」研究組合発足

住友ベークなど10社、画期的技術開発に挑戦

【カテゴリー】：経営 【関連企業・団体】：住友化学、住友ベークライト、大日本インキ化学工業、大日本印刷、東レ、凸版印刷、日立化成工業

住友ベークライトなどプラスチック、化学、印刷、電気など主要企業10社が、モバイル用液晶ディスプレイをプラスチック化しようという、画期的な「次世代モバイル用表示材料」の研究に共同で挑戦する。18日、研究組合が発足、理事長に住べの山岡重徳専務を選出した。 　組合の名称は「次世代モバイル用表示材料技術研究組合」(TRADIM)で、事務所を東京都品川区東品川の住友ベークライト本社内に設置。経産省が2000年度補正予算で獲得した34億円を資金として、産業技術総合研究所が東京農工大学小金井キャンパス敷地内に建設する共同研究施設を使用し、共同研究する。研究施設は鉄筋3階建て延べ2,700〓、03年5月完成の予定。年間約3億円の研究費は組合参加企業が負担する。 　 　モバイル用液晶ディスプレイには現在ガラスが基板として使用されているが、プラスチック・フィルム化することで軽量化や大幅なコスト削減効果を狙う。参加各社は「研究成果は将来、有機ELの研究にも生きる」と期待している。研究期間は07年まで5年間。 【参加企業10社】コニカ◇ジェイエスアール◇住友化学工業◇住友ベークライト◇大日本インキ化学工業◇大日本印刷◇東レ◇凸版印刷◇日本電気◇日立化成工業。